二世帯住宅と価格

二世帯住宅は、完全分離や完全同居型、部分共有型などの種類があり、一般的に新築の建売物件にはほとんどない為に、注文住宅として建築を依頼する必要がある上に間取りや追加設備などで建築費用が膨らむ事が良くあります。完全同居型は、一般的な住宅よりも部屋数が多く、リビングやキッチンなどの共有スペースが大きい特徴がありますが、坪数の増加による建築費用の割り増しだけなので比較的安く建築費用を抑える事が出来ます。しかし、二世帯同居の問題となる世帯間の生活様式の違いを軽減し日々の生活をより円滑にする為に、プライベートスペースに洗面所やキッチンなどを設置する必要性を感じる方も多いので、この点では一般的な住宅よりも建築費用がかかると言えますが、完全同居型は小規模宅地の特例による免税制度が適応されるので、大きな負担にはならないと言えます。又、完全同居型は、部分共有型や完全分離型の様に余分な設備を必要としないので、ユニットバスやシステムキッチン、洗面台などの設備にお金をかける方たちも多くいます。

部分共有型は、玄関やリビング、水廻りなど住宅の機能の一部を両世帯で共有しているので、完全同居型よりも多くのプライベートスペースを確保する事の出来る間取りであり、世帯間の干渉も必要最低限に抑えつつ世帯間の交流も維持していける理想的な間取りとも言えます。部分共有型は、共有部分や共有割合によって建築費用が大きく異なりますが、1つでも事足りるキッチンや洗面所、風呂などを追加するので建築費用は一般的な住宅よりも高額となります。

しかし、両世帯が共にサラリーマンの場合には、朝のピーク時には動線が絡み合ったり、洗面所やトイレの利用が重なる事が往々にしてあるので、一概に無駄な建築費用とは言えない場合があります。完全分離型は、文字通り完全に2軒の家がくっついているだけの家屋なので二世帯住宅と言えるのか疑問な点もありますが、必要以上の世帯間の干渉も無く必要な時だけ助けを求める事が出来る絶妙な距離感とも言えます。しかし、玄関やリビング、キッチンなど全て複数なので一般的な住宅の約2倍の建築費用が必要となるだけでは無く、小規模宅地の特例が適応されず税金面でも負担が大きいと言えます。二世帯住宅の建築の際には、建築費用の上限や建築工法、デザインもしっかりと考慮する必要がありますが、より長く円満に暮らす為に子世代は考えるよりも親世帯に遠慮する事無く、二世帯住宅への要望を伝える必要があります。